年収以上のの割合
総務省統計局の「平成24年就業構造基本調査結果」によると、年収以上のの割合は%です。
下の円グラフに各年収階級のの割合を示しています。代表的な年収階級の累積度数を計算すると、では、年収300万円以上で%、年収400万円以上で%、年収500万円以上で%、年収600万円以上で%、年収700万円以上で%、年収800万円以上で%、年収900万円以上で%、年収1000万円以上で%という割合になっています。無職（無業者）の方は、では%います。
「平成24年就業構造基本調査結果」（総務省統計局）を加工して作成
（http://www.stat.go.jp/data/shugyou/2012/）
の平均年収
年収は雇用形態によっても変化し、例えば正規の職員・従業員の平均年収とパートの平均年収は、同じ年齢層・性別であっても数百万円程度の差が生じる場合があります（例：平均年収検索で50歳男性を指定して平均年収を計算すると、正規の職員・従業員では平均年収628.5万円となりますが、パートですと169.8万円となります）。
の雇用形態の分布
年収は雇用形態によっても変化し、例えば正規の職員・従業員の平均年収とパートの平均年収は、同じ年齢層・性別であっても数百万円程度の差が生じる場合があります（例：平均年収検索で50歳男性を指定して平均年収を計算すると、正規の職員・従業員では平均年収628.5万円となりますが、パートですと169.8万円となります）。
の方の雇用形態の分布は下図のようになっています。
「平成24年就業構造基本調査結果」（総務省統計局）を加工して作成
（http://www.stat.go.jp/data/shugyou/2012/
下図では、各年齢層の男女の雇用形態の分布を棒グラフで示しています。男性の雇用形態は正規雇用の割合が多いですが、女性は多様な雇用形態で働いており、特に30代からパートの割合が増えていきます。
「平成24年就業構造基本調査結果」（総務省統計局）を加工して作成
（http://www.stat.go.jp/data/shugyou/2012/）
このページで計算する平均年収は、有業者を母数とした年収分布に基づき計算されるものです。無業者については母数に入れていません。
ここでいう有業者には、アルバイトをしている学生も含まれます。22歳までの若年層の有業者の平均年収を表示する場合、年収50万円以下のアルバイトをしている多数の学生が標本母集団に入るため、平均年収は直観と異なる値を示す傾向があります。
「平成24年就業構造基本調査結果」においては、調査結果が分割表として表されているため、年収や年齢の各階級における中央値をそのセルに分類されたデータ全てが持つと仮定して統計量を計算しています。
雇用形態、性別、その他オプションに関わるあるカテゴリーにおける各年齢の平均年収は、各年齢階級における中央値において計算された値から3次スプライン補間して求めています。
- 関連リンク