東京経済大学の基本情報
文部科学省が公開するデータに基づき、東京経済大学の所在地や入学定員等の情報を掲載しています。
学部・研究科所在地
キャンパス名 | 所在地 |
---|---|
- | 〒185-8502 東京都国分寺市南町1-7-34 |
設置者
学校法人東京経済大学
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学部
学部 | 学科 | 所在地 | 修業年限 | 入学定員 |
---|---|---|---|---|
経済学部 | 経済学科 | 東京都 国分寺市 | 4 | 375 |
国際経済学科 | 東京都 国分寺市 | 4 | 155 | |
経営学部 | 経営学科 | 東京都 国分寺市 | 4 | 385 |
流通マーケティング学科 | 東京都 国分寺市 | 4 | 180 | |
コミュニケーション学部 | コミュニケーション学科 | 東京都 国分寺市 | 4 | 225 |
現代法学部 | 現代法学科 | 東京都 国分寺市 | 4 | 250 |
合計 | 1570 |
大学院研究科
研究科 | 専攻 | 所在地 |
---|---|---|
経済学研究科 | 経済学専攻 | 東京都 国分寺市 |
経営学研究科 | 経営学専攻 | 東京都 国分寺市 |
コミュニケーション学研究科 | コミュニケーション学専攻 | 東京都 国分寺市 |
現代法学研究科 | 現代法学専攻 | 東京都 国分寺市 |
学部沿革
年月 | 沿革 |
---|---|
明治33年7月 | 大倉商業学校 |
大正8年11月 | 大倉高等商業学校 |
昭和19年4月 | 大倉経済専門学校に改称 |
昭和24年2月 | 東京経済大学設置 |
昭和24年4月 | 経済学部(第一部・第二部)経済学科(第一部・第二部)商学科開設 |
昭和39年1月 | 経営学部(第一部・第二部)経営学科設置 経済学部(第一部・第二部)商学科は昭和39年度から学生募集停止 |
昭和39年4月 | 経営学部(第一部・第二部)経営学科開設 |
平成6年12月 | コミュニケーション学部設置 |
平成7年4月 | コミュニケーション学部コミュニケーション学科開設 |
平成9年12月 | 経営学部第一部流通マーケティング学科設置 |
平成10年4月 | 経営学部第一部流通マーケティング学科開設 |
平成11年12月 | 現代法学部設置 経済学部第二部、経営学部第二部は平成13年度から学生募集停止 |
平成12年4月 | 現代法学部現代法学科開設 |
平成13年5月 | 経済学部第一部国際経済学科設置 |
平成14年4月 | 経済学部第一部国際経済学科開設 |
平成19年12月 | 経済学部第二部・経営学部第二部廃止 経済学部第一部、経営学部第一部は平成20年度から経済学部、経営学部に改称 |
大学院沿革
年月 | 沿革 |
---|---|
昭和45年3月 | 東京経済大学大学院設置 |
昭和45年4月 | 大学院経済学研究科経済学専攻修士課程開設 |
昭和51年3月 | 経済学研究科(博)設置 |
昭和51年4月 | 大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程開設 |
昭和59年3月 | 経営学研究科(修)設置 |
昭和59年4月 | 大学院経営学研究科経営学専攻修士課程開設 |
昭和61年3月 | 経営学研究科(博)設置 |
昭和61年4月 | 大学院経営学研究科経営学専攻博士後期課程開設 |
平成10年12月 | コミュニケーション学研究科(修)設置 |
平成11年4月 | 大学院コミュニケーション学研究科コミュニケーション学専攻修士課程開設 |
平成12年12月 | コミュニケーション学研究科(博)設置 |
平成13年4月 | 大学院コミュニケーション学研究科コミュニケーション学専攻博士後期課程開設 |
平成15年11月 | 現代法学研究科(修)設置 |
平成16年4月 | 大学院現代法学研究科現代法学専攻修士課程開設 |
「令和3年度全国大学一覧」(文部科学省)を加工して作成
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